新卒者については企業はまだ投資もしていないし借金もしていない。新規採用をしたいのはヤマヤマだが、人件費を減らすという至上命令の下では。背に腹はかえられず、調整のしやすい新規採用者のところで調整をせざるを得ないことになる。そこで、不況の最大のシワ寄せが新規採用者数の削減という形であらわれる。したがって、数年前とは極端に対照的な状況になるのである。いいかえれば日本の雇用制度、雇用慣行の下では最も限界的な部分に需給変動の影響が最も激しくあらわれるという事である。
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そして同じ新卒者の中でも、銘柄大学の男子には比較的影響が少いが、女子や生産現場に直結する技術系、非銘柄校の出身者にはより大きなシワ寄せがあるという事になる。