非正規雇用を「多様な働き方」としてポジティブに位置づけることは、一面において労働のあり方を考えるうえで非常に重要な視点である。なぜなら、「多様な働き方」のなかには、正雄雇用のネガティブな側面に対する強烈なアンチテーゼが含まれているからである。正社員では、自分なりのライフスタイルや家族と過ごす時間を大事にするとか、「会社」に就くのではなく「職」に就くといった価値観を実現することが困難な傾向がある。一つの企業にこだわるのではなく、いろいろな企業で仕事を経験することができるという見方にたてば、「雇用の流動化」も肯定的に受け止められる。
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非正規雇用の拡大については、そうした働き手のニーズと、使用者のニーズがマッチしたからだ、という説明もなされてきた。だが、コスト削減と弾力的活用を目指す企業側と、生計の安定的な維持のために働く労働者側のニーズは、そのまま交わることはない。賃金などの待遇面でみたとき、ライフスタイルや家族生活を尊重することと引き替えに、到底自立できないような低賃金を当然視されるようでは、非正規雇用が「アンチ正社員」としての選択肢にはなり得ない。「職に就く」「手に職をつける」といっても、人は仕事を続けることによって熟練が得られるから、企業の都合によって「細切れ」契約が打ち切られて職場と仕事を転々と変えさせられたり、賃金もダンピングされたりするのでは、それも適わない。企業が雇用の「多様性」を、違いを認め合いながら尊重するという言葉の本来的な意味においてとらえているというなら、むしろ、多様な働き方のポジティブな側面と安定して自立した生活を営むこととを調和させて、どんな形で働いても、一人の人間として尊重され、職業上の発展を得られるようなスタイルを確立するべきだろう。多様な雇用形態をポジティブに位置づける視点は、本来、そうした立場から企業のこれまでのような「安ければよい」という雇用政策を批判するものでもあったはずだ。